2009
人口統計年鑑
国際経済統計
オンライン
http://www.daso.jp
A全国
A1人口・世帯(出所:総務省)
解説
人口静態
02-01 2-1男女別人口・人口増加及び人口密度(明治5年〜平成18年)(エクセル:84KB)
02-02 2-2年齢各歳,男女別人口(明治17年〜平成12年)(エクセル:172KB)
02-03 2-3年齢5歳階級,男女別人口(推計人口)(大正9年〜平成16年)(エクセル:76KB)
02-04 2-4年齢階級,男女,配偶関係別15歳以上人口(大正9年〜平成12年)(エクセル:104KB)
02-05 2-5都道府県,男女別人口(明治17年〜平成18年)(エクセル:248KB)
02-06 2-6都道府県別人口の自然増加及び社会増加(大正9年〜平成12年)(エクセル:80KB)
02-07 2-7都道府県・市部・郡部別人口,人口密度,人口集中地区人口及び面積(明治31年〜平成17年)(エクセル:360KB)
02-08 2-8主要都市人口・昼間人口及び昼夜間人口比率(昭和40年〜平成12年)(エクセル:36KB)
02-09 2-9都市別人口(大正9年〜平成17年)(エクセル:56KB)
02-10 2-10キロ圏の男女別人口・面積・人口密度(昭和45年〜平成12年)(エクセル:60KB)
02-11 2-11人口階級別市町村数及び人口(明治21年〜平成12年)(エクセル:64KB)
02-12 2-12国籍別,在留資格(永住・非永住)別外国人登録者数(昭和23年〜平成15年)(エクセル:84KB)
02-13 2-13国別,在留資格(永住・長期滞在)別海外在留日本人数(昭和30年〜平成15年)(エクセル:92KB)
02-14 2-14国籍,年齢(3区分)別外国人数(昭和25年〜平成12年)(エクセル:36KB)
02-15 2-15都道府県別外国人数(大正9年〜平成12年)(エクセル:36KB)
世帯
02-16 2-16都道府県,世帯の種類別世帯数及び世帯人員(昭和35年〜平成12年)(エクセル:108KB)
02-17 2-17家族類型別一般世帯数(昭和35年〜平成12年)(エクセル:36KB)
02-18 2-18都道府県,世帯人員別一般世帯数(大正9年〜平成12年)(エクセル:224KB)
02-19 2-19世帯の家族類型別65歳以上親族のいる一般世帯数,一般世帯人員及び65歳以上親族人員(昭和55年〜平成12年)(エクセル:40KB)
02-20 2-20一般世帯数,一般世帯人員,親族人員及び1世帯当たり親族人員(6歳未満・18歳未満親族のいる一般世帯)(昭和55年〜平成12年)(エクセル:36KB)
02-21 2-21経済構成別一般世帯数(昭和35年〜平成12年)(エクセル:36KB)
02-22 2-22家計の収入の種類別一般世帯数(昭和35年〜平成12年)(エクセル:28KB)
人口動態
02-23-a 2-23-a人口動態総括表-実数(明治5年〜平成16年)(エクセル:64KB)
02-23-b 2-23-b人口動態総括表-比率(明治5年〜平成16年)(エクセル:68KB)
02-24 2-24男女別出生数及び出生率(明治5年〜平成16年)(エクセル:64KB)
02-25 2-25男女別死亡数及び死亡率(明治5年〜平成16年)(エクセル:64KB)
02-26 2-26男女別乳児死亡数,乳児死亡率,乳児死亡性比及び総死亡中乳児死亡の占める割合(明治32年〜平成16年)(エクセル:60KB)
02-27 2-27男女別新生児死亡数,新生児死亡率,新生児死亡性比及び乳児死亡中新生児死亡の占める割合(明治32年〜平成16年)(エクセル:60KB)
02-28 2-28月別出生数及び死亡数(明治33年〜平成12年)(エクセル:44KB)
02-29-a 2-29-a母の年齢5歳階級別出生数(大正14年〜平成16年)(エクセル:48KB)
02-29-b 2-29-b母の年齢5歳階級別出生率(大正14年〜平成16年)(エクセル:44KB)
02-30-a 2-30-a年齢5歳階級,男女別死亡数(明治32年〜平成16年)(エクセル:156KB)
02-30-b 2-30-b年齢5歳階級,男女別死亡率(大正9年〜平成16年)(エクセル:132KB)
02-31-a 2-31-a主要死因,男女別死亡数(明治32年〜平成16年)(エクセル:104KB)
02-31-b 2-31-b主要死因,男女別死亡率(明治32年〜平成16年)(エクセル:104KB)
02-32 2-32主要死因,年齢5歳階級別死亡数(昭和10年〜平成16年)(エクセル:136KB)
02-33 2-33月別婚姻及び離婚件数(昭和22年〜平成12年)(エクセル:36KB)
02-34 2-34女子人口再生産率(大正14年〜平成15年)(エクセル:44KB)
02-35 2-35完全生命表(明治24年〜平成12年)(エクセル:404KB)
02-36 2-36男女,年齢別平均余命(明治24年〜平成15年)(エクセル:100KB)
人口移動
02-37-a 2-37-a男女別移動者数の推移-全国(昭和29年〜平成16年)(エクセル:44KB)
02-37-b 2-37-b都道府県,男女別都道府県内移動者数,他都道府県との間の転出入者数及び転入超過率(昭和29年〜平成16年)(エクセル:644KB)
02-38 2-38渡航目的別日本人正規出国者数(昭和46年〜平成16年)(エクセル:40KB)
02-39 2-39国籍別外国人正規入国者数(昭和29年〜平成16年)(エクセル:60KB)
02-40-a 2-40-a在留資格別外国人正規入国者数(昭和29年〜平成元年)(エクセル:40KB)
02-40-b 2-40-b在留資格別外国人正規入国者数(平成2年〜16年)(エクセル:40KB)
A2(全国)人口統計集(出所::国立社会保障・人口問題研究所)
T.人口および人口増加率
U.年齢別人口
V.人口動態率(自然増加,標準化,安定人口)
W.出生・家族計画
X.死亡・寿命
Y.結婚・離婚・配偶関係別人口
Z.世帯
[.労働力
\.地域移動・地域分布
].国籍別人口および国際移動
]T.教育
B都道府県別
B1(都道府県)人口統計集(出所:国立社会保障・人口問題研究所)
]U.都道府県別統計
B2都道府県の将来推計人口(出所:国立社会保障・人口問題研究所)
B3都道府県の世帯数の将来推計(出所:国立社会保障・人口問題研究所)
B4住民基本台帳に基づく人口・人口動態及び世帯数(出所:総務省)
人口・人口動態及び世帯数
住民基本台帳人口移動報告
B5人口動態調査(出所:厚生労働省)
平成19年人口動態統計
B6都道府県別生命表(出所:厚生労働省)
平成17年都道府県別生命表
C市区町村別
C1国勢調査(出所:総務省)
平成17年国勢調査第1次基本集計
[総人口・総世帯数]
第1表人口,人口増減(平成12年〜17年),面積及び人口密度-都道府県※,市部※,郡部※,市町村※
KK1-1a 北海道・東北
KK1-1b 関東
KK1-1c 中部
KK1-1d 近畿
KK1-1e 中国・四国
KK1-1f 九州
第2表男女別人口及び世帯の種類(2区分)別世帯数−都道府県,市部,郡部,市町村
KK1-2a 北海道・東北
KK1-2b 関東
KK1-2c 中部
KK1-2d 近畿
KK1-2e 中国・四国
KK1-2f 九州
C2住民基本台帳(出所:総務省)
平成18年住民基本台帳に基づく人口・人口動態及び世帯数
H18KD4 市町村別の人口及び世帯数
平成19年住民基本台帳に基づく人口・人口動態及び世帯数
KD2 第2表男女別都道府県内移動者数,他都道府県からの転入者数及び他都道府県への転出者数-全国,都道府県,18大都市
KD3 第3表東京圏,名古屋圏,大阪圏の転入者数,転出者数及び転入超過数の推移(昭和29年〜平成19年)
KD4 第4表市町村別の人口及び世帯数
平成20年住民基本台帳に基づく人口・人口動態及び世帯数
H20KD4 市町村別の人口及び世帯数
H20KD5 市町村別の年齢階級別人口
C3住民基本台帳人口移動報告
H11KDI10 平成11年月別(1-12月),男女別転入者総数−全国,都道府県,市区町村
H12KDI10 平成12年月別(1-12月),男女別転入者総数−全国,都道府県,市区町村
H13KDI10 平成13年月別(1-12月),男女別転入者総数−全国,都道府県,市区町村
H14KDI10 平成14年月別(1-12月),男女別転入者総数−全国,都道府県,市区町村
H15KDI10 平成15年月別(1-12月),男女別転入者総数−全国,都道府県,市区町村
H16KDI10 平成16年月別(1-12月),男女別転入者総数−全国,都道府県,市区町村
H17KDI9 平成17年月別(1-12月),男女別転入者総数−全国,都道府県,市区町村
H18KDI9 平成18年月別(1-12月),男女別転入者総数−全国,都道府県,市区町村
H19KDI9 平成19年月別(1-12月),男女別転入者総数−全国,都道府県,市区町村
H20KDI9 平成20年月別(1-12月),男女別転入者総数−全国,都道府県,市区町村
C4推計人口(出所:国立社会保障・人口問題研究所)
推計人口(平成15年12月推計)
  A市区町村別、年齢(3区分)別人口
  B市区町村別、年齢(3区分)別人口割合
  C将来の市区町村別人口および指数(平成12年=100とした場合)
C5推計人口(平成20年12月推計)
『日本の市区町村別将来推計人口』(平成20年12月推計)(出所:国立社会保障・人口問題研究所)